今話題のポータルサイト紹介
ポイントサービスのポータルサイト「ポイント探検倶楽部」を運営するポイ探（本社：東京都中央区）は2008年12月26日、ユーザー投票で、部門別にナンバーワンのサービスを選ぶ「Point of the Year 2008」の結果を発表した。 　小売・通販部門では、ポイント販促に積極的な「楽天」（得票率44.51％）がトップだった。2位は提携先を大幅に拡大した「Tポイント」（19.33％）、3位は「Suicaポイント」（10.03％）。 　マイレージ部門では、1位が「ANA」（45.35％）、2位が「JAL」（34.73％）と、国内航空会社が人気を二分した。3位は「ノースウエスト航空」（15.99％）で、外資系の中では圧倒的な支持を得た。 　ポイント・アンケートサイト部門は、1位が「ネットマイル」（18.00％）、2位が「Gポイント」（17.46％）、3位が「マクロミル」（12.39％）と、人気が分かれた。 　クレジットカード部門では、ANA JCBカードなどの人気カードを擁する「JCBカード」（32.98％）が1位となった。2位は「楽天KC」（14.13％）、3位は「ライフカード」（11.31％）。 　ポイ探での利用者数を基準にノミネートしたポイントサービスの中から、今年最も魅力的かつ満足度の高かったサービスをアンケート集計した。調査期間は2008年12月11日〜25日、有効投票数は全部門で計3571票。 ゲームズアリーナは2009年1月8日（木）15時より、ディー・エヌ・エーが運営するケータイ総合ポータルサイト「モバゲータウン」において、サウンドノベル『かまいたちの夜』『かまいたちの夜2』の配信を開始しました。 『かまいたちの夜』シリーズはチュンソフトによるサウンドノベル。ミステリ作家の我孫子武丸氏原作で、シリーズ累計170万本を誇る名作サウンドノベルです。 その中から、雪山での連続殺人を描いたスーパーファミコン向けの同作と、嵐の孤島での惨劇を描いたプレイステーション2向けとなる『かまいたちの夜2〜監獄島のわらべ唄〜』が、いよいよ携帯電話でも気軽に無料プレイ可能となりました。同サービスはNTTドコモiアプリ用ゲームとなっており、モバゲータウンへ登録することで、基本料無料でゲームを楽しむことができます。 さらにモバコインでのコンテンツ追加によって、各シナリオの続きあるいは追加シナリオを楽しむことができます。『かまいたちの夜』は1シナリオ、『かまいたちの夜2』は5シナリオが配信され、他シナリオは隔週にて順次配信される予定です。 ＦＸプライム（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：三浦俊一）とヤフー（本社：東京都港区、代表取締役社長：井上雅博）は業務委託契約を締結することについて２００９年１月５日に合意し、２００９年１月中旬より「Ｙａｈｏｏ！　ＪＡＰＡＮ」内の「Ｙａｈｏｏ！外為」にて、ＦＸプライムの外国為替保証金取引『選べる外貨』を紹介するサービスを開始します。 １．業務委託契約の内容と目的 　ヤフーが運営する「Ｙａｈｏｏ！　ＪＡＰＡＮ」内の「Ｙａｈｏｏ！外為」において、２００９年１月中旬より当社の外国為替保証金取引『選べる外貨』の情報を提供します。国内最大級のポータルサイトである「Ｙａｈｏｏ！　ＪＡＰＡＮ」内に当社サービスの申込み窓口が設置されることで、お客様基盤の拡大に加え、当社の認知度及びブランド力の向上を図ります。 　本業務委託契約は、国内最大級のポータルサイトに新たな販売チャネルを構築することで、当社のお客様基盤及び収益基盤の拡大に繋がるものと考えております。 　当社の外国為替保証金取引『選べる外貨』では、レバレッジの違う多彩な取引コースや豊富な投資情報の提供など、初心者層からアクティブ層まで、様々なお客様のニーズにお応えする全方位型サービスの提供を行っています。初心者層の割合が高い「Ｙａｈｏｏ！外為」でのサービス展開においても、当社の全方位型サービスの効果が十分に発揮されると考えていますが、今後の業績に与える影響は未定です。 2009年1月5日、北京市の「法制晩報」は、国内の大手ポータルサイト上に最近出現した「技能交換」という専用コーナーについて紹介した。 自分が得意な技術や才能を提供して、その代わりに安く住居を借りるというのが「技能交換」だが、その内容はパソコンやインターネット、デッサン、スペイン語、ピアノ、エステ技術などさまざま。実際に「技能交換」を利用して部屋を安く手に入れた男性は、「家主に英語を教える代わりに、通常なら月に1000元(約1万4000円)はする部屋をわずか300元(約4200円)で借りることができた」と喜んでいる。 中国社会科学院社会学研究所の唐鈞(タン・ジュン)研究員は、「サービスと物質を交換することは西洋社会では珍しいことではない」と指摘。「中国では昔から、サービスとサービスの交換は存在したが、サービスと物質の交換は不景気な状況下において初めて生じる」と説明した。 また法律の専門家は、「技能交換」を利用する際にはトラブル防止のため、交換条件を明確にする必要があると説く。双方の身分証明はもちろん、技術や才能のレベルを証明するものを提示するほか、水道や電気料金の支払い方法や家賃などを記した賃貸契約書を作成するようアドバイスしている。 アットネットホーム（＠NetHome、地平茂一社長）と関西マルチメディアサービス（KMS、今川哲夫社長）は、ケーブルインターネット加入者向けのポータルサイトで提供するスケジュール管理ツール「＠myカレンダー」に、新機能の「体重体組成計連携」と「TV番組情報連携」を追加した。 　「＠myカレンダー」は、カレンダーをベースにしたオンラインスケジュール管理ツール。新機能は、＠NetHomeが独自のユーザー調査で得た意見をもとに開発した。「体重体組成計連携」は、従来手動で入力しなければならなかった健康情報の管理機能「健康メモ」を機能強化したもの。東芝の体重体組成計「SCF-20」に付属する手元パネルをPCに接続すれば、体重や体脂肪率、BMIや推定骨量情報などを「健康メモ」に一括登録できる。 　一方、「TV番組情報連携」は、ポータルサイトのコンテンツ「TV番組情報」と連携する機能。俳優名やテレビ番組のジャンルなどのキーワードを登録することで、そのキーワードにあったTV番組がスケジュールに自動登録される。特別番組などイレギュラーな番組を見逃すことが少なくなる。 ここ数年、ラジオや TV よりインターネットを通じてニュースを閲覧する機会が増えている。では、インターネットを通じてニュースを見る一番の理由は何だろう。 まず挙げられるのは、時間と場所に関係なくいつでもどこでもニュースに接することができるということ。また、書き込みを通じてインターネットユーザーの反応をリアルタイムに見ることができるなど、様々な理由があるだろう。 今回は、ニュースの伝達で最も重要な部分を占めていた新聞社が、インターネットニュース時代を迎えてどんな変化を見せているのかを見てみよう。 まず日本の場合、「朝日」「読売」「日本経済」などの新聞社が去年の10月にニュースポータル構築に協議し、今年の上半期ニュースポータルの「アラタニス（allatanys.jp）」をオープンした。このサイトでは、3社のニュースや社説などを比べて見られるようにページを3等分してサービスを提供しており、記事をクリックすると該当する新聞社の Web サイトへ移動するようになっている。 ほかにも、MSN と産経デジタルのニュースポータルサイトである「MSN 産経」や、共同通信と全国47都道府県の52か所の新聞社が共同で作った「よんななニュース（47NEWS）」など、競争の激しさが増すインターネットニュース市場で生き残るため、各言論社の努力が提携という形で現われている。 韓国でも新聞社の統合ニュースサイトに対する論議はずっと行われていたが、実際に実現することはなかった。総合ポータルサイトへの依存率が高い韓国インターネット市場の特徴上、新聞社の最大のライバルは同じ新聞業界ではなくポータルニュースだ。 主要日刊紙を含んだインターネット専門メディアらは、「韓国オンライン新聞協会（Korea Online Newspaper Assicuation）」や「韓国インターネット新聞協会（Korea Internet newspaper Association）」、「新聞協会（Korean Association of Newspapers）」といった団体を結成して協力し合っている。 しかし、去年韓国の新聞社は、ポータルニュース提供に対する議論でさえ、一部の新聞社が離脱して新聞社間の協力モデルを成功的に構築することができなかった。 最近、韓国の代表的なポータルサイト「NAVER」は、来年メインページのリニューアルと共にニュース提供方式を変えると発表した。韓国で一番多い訪問者を確保している 「NAVER」のメインページリニューアルは、韓国のインターネット業界に大きな影響を与える。 特に記事を書いたメディアが直接編集して「主要ニュース」を伝えることのできる言論社別編集ボックスの「ニュースキャスト」が、韓国メディアの間で大きな反響を呼んでいる。 これはポータルサイト側が編集して配置していたニュースセクションを各メディアにオープンして、記事を作成したメディアが直接編集できるようにしたことで、今までポータルのニュース編集において議論を重ねていた言論メディアとポータルサイトの関係から、言論社同士の競争を誘導するための方案だと考えられる。 しかし言論社協会では、一部言論メディアだけが参加するニュースキャスト自体に反発しており、その実行可否および、どれだけ多くの利用者が自分で言論社を設定してニュースキャストを利用するかが注目されている。 インターネットユーザーが新聞社サイトをあまり利用しない理由としては、ポータルニュースで多様な新聞社のニュースをいっぺんに閲覧できるという点と、サイトのアップデート速度もポータルサイトのほうが早くて便利だということが挙げられる。 新聞社はこれらの理由を逆に利用して、自社サイトのユーザーの増加に利用する事もできるだろう。各新聞社の連合を通じて様々なコンテンツの提供、サイト利用者のための速度改善など、様々な努力を重ねていく必要がある。 今後のインターネット市場は、より良質のコンテンツを提供する企業だけが生き残る環境になっていく。自社の新聞を広報するためだけのサイトにするのではなく、より素晴らしいコンテンツを提供し、市場と利用者の満足度を上げられる、言論社各社の正しい協力関係を築いて市場をリードすることが重要なのだ。